日工の技術雑誌

クリーンエネルギー 2017年7月号
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E1707

クリーンエネルギー 2017年7月号

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■テクニカルレポート
○ハイブリッドエアーヒーターの開発
/東京ガス/若林宏伸・鈴木雄仁
当社は(株)桂精機製作所と(株)前川製作所と共同でガスバーナー式熱風発生装置とヒートポンプを組み合わせたハイブリッドエアヒーター(以下、HAH)を開発した。本稿では、HAHの製品概要に加えて、実証試験にて効率性及び安全性を確認したので報告する。

○家庭用燃料電池「エネファーム」の戸建て向け新製品の紹介
/東京ガス/渡邉崇之
当社はパナソニック(株)と共同で家庭用燃料電池「エネファーム」の新製品を開発し、17年4月より販売を開始した。本稿では、さらなるコスト低減を図った新製品の特長である「レジリエンス機能の強化」と「IoTへの対応」を中心に紹介する。

○「涼厨(すずちゅう)」連続炊飯機(ライスフレンドシリーズ)の高性能化開発
/東邦ガス/羽木 敏・佐藤孝人
(株)AIHOと当社は学校給食・社員食堂などで広く普及している連続炊飯機ライスフレンドの新製品を共同開発した。従来機と炊飯性能は同等でありながら、エネルギー消費量を10%以上削減し、省エネ性と環境性を向上したことが特長である。

○マイクロ波有機ハイドライド法による省エネ型水素輸送および貯蔵技術の開発
/上智大学/堀越 智
水素社会の意味と役割に加え、水素の貯蔵や移動方法についての特徴を解説した。さらに、水素の貯蔵や移動における有望な手段である有機ハイドライド法において、その課題をマイクロ波加熱で解決できることを示した。一方、社会実装におけるマイクロ波有機ハイドライド法の問題点を明確にし、それらの改善方法も示唆した。

○既製杭を用いた「地熱トルネード工法」
/新日本空調/永坂茂之・田村 稔・佐藤秀幸・木村 崇/ジャパンパイル(株)/菅 一雅・小松吾郎・今 広人
既製杭と採熱チューブを一体で施工する画期的な新工法「地熱トルネード工法®」(特許No.5780663号)を開発し、施工検証と作業効率化の追求、設計に用いる採放熱情報の整理を経て、2017年1月より市場導入を開始した。本稿にて技術概要を紹介する。

○蓄電装置の設備容量半減と高品質な電力供給を実現する自立運転技術
/清水建設/杉本貴之・下田英介・山根俊博・山本裕治
本稿では、当社が開発した従来のマイクログリッド制御手法と比較して、蓄電装置の電力容量(kW容量)が半分で同等品質の電力供給を可能とする自立運転制御手法について紹介する。本制御手法により、マイクログリッド導入時のコスト削減が可能となる。

○浅層地中熱利用スパイラル型熱交換器の開発
/イノアック住環境/大江基明
再生可能エネルギー「地中熱」は、近年、普及が進んでいるが、地中熱交換器の設置費用が課題となっている。本稿では、設置費用削減の方法として浅層の地中熱利用に着目した「スパイラル型熱交換器」を紹介する。

○加熱炉燃料原単位の「見える化」による省エネ推進
/JFEスチール/苅部建太
鋼材加熱炉の原単位管理は様々な操業変動の影響を受けるため、炉の設備劣化や性能低下を把握することが困難であった。そこで、変動要因を除外した解析モデルを開発・実用化し、炉設備単体の性能の「見える化」を実現した。その結果、炉の設備劣化や性能低下を予兆段階で把握でき、補修計画の迅速化や適宜・適切保全が可能になるとともに、炉圧設定制御を始めとする各種省エネ技術実機化により、大幅な省エネを達成した(CO2削減効果:11,700t/年、原油削減効果:5,031kL/年)。

■エネルギー事情
○アジア地域のLNGハブとLNG価格指標はどこに収斂するか?(上)
/早稲田大学/吉武惇二
アジア地域の天然ガス市場は、基本的に欧米と異なり、海によって分散しており、幾分孤立したものとなっている。そこには限られたパイプライン網しかなく、国ごとの実取引も少ない。アジア天然ガス市場の特徴点は、LNG輸入に依存していることである。従って、天然ガス市場のハブと価格指標は、LNGの存在無くしては語ることができない。

○リコー環境事業開発センターの取り組み
/リコー
当センターは当社80周年記念事業の一環として設立され、“創る”“続ける”“魅せる”の3機能で“従来の事業領域に囚われないより広い分野”で環境事業の創出を行い、持続可能な社会の実現を目指しオープンイノベーションによる挑戦を続けている。

■フィールドレポート
○苫小牧スマートアグリプラントへのトリジェネレーション導入
/JFEエンジニアリング/清水 明
近年農業生産の効率を図るべく農作物大規模生産システムが構築されている。JFEでは2014年北海道に生産事業会社であるJファーム苫小牧を設立した。本施設には電力、熱、CO2の3つの要素を供給するガスエンジントリジェネレーションを導入した。本稿ではその特徴的な設備技術について紹介する。

○事業系食品残さを原料とした飼料化バイオガス発電プラント
/三井造船/庄 智裕
三造有機リサイクル(株)(SOR)は、既存の「食品残さ飼料化プラント」に「バイオガス設備」を新たに併設し、従来からの飼料原料の製造に加えメタン発酵により得られたバイオガスによる発電事業を開始した。バイオガス設備の併設により、化石燃料使用量の削減と飼料化プラントでの処理量向上が得られ、原料(食品残さ)受入量増加と製造コスト削減、および売電収入により事業採算性が向上する。

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