日工の技術雑誌

建設機械 2018年4月号
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C1804

建設機械 2018年4月号

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■特集:建設機械の遠隔操作関連技術
○遠隔操作技術が切り拓く無人化施工
/国土交通省/大槻 崇・東山 遼
本稿では、無人化施工技術の更なる発展に向けて、現在、政府が掲げている目標や、その実現に向けた技術の公募と現場検証等とその結果見えてきた、今後活用が期待される技術の一例を紹介することで、今後の期待・展望について述べる。

○建設機械の改造が不要で着脱可能な装置による無人化施工技術
/(株)大林組/森 直樹・古屋 弘
建設分野でのロボット化は、危険作業の代替や調査点検などを目的として開発され、近年期待が高まっている。これらの一つとして、主に災害対応を目的とした、既存の建設機械に改造を施すことなく装着可能な汎用遠隔操縦装置「サロゲート」を開発し、熊本城崩落石撤去工事へ適用した。

○建設機械の遠隔施工における5Gの導入
/(株)大林組/古屋 弘
建設業界では、ICTやロボット技術を活用し、3次元空間データを用いた施工技術や遠隔操作ロボット等による施工技術の開発が進んだ。これらはi-Constructionにも引き継がれ、さらなる建設プロジェクトの合理化と変革が進みつつある。同時に、無線LANの高度化がもたらした商用通信ネットワークの充実化により、通信技術は今後建設業界の特に施工において中核技術の一つに成長している。重機の遠隔操縦に新しい次世代通信5Gを取り入れた実験を行うことになり、本稿では、その目的と狙いを紹介する。

○SSデジタル無線遠隔操作システムを利用した施工事例
/(株)大本組/藤澤 秀行
無線技術のアナログからデジタルへの過渡期に実用化したSSデジタル無線を油圧ショベルに搭載し、総合データ通信を行った遠隔操作システムの施工事例を紹介する。

○無人化施工における高機能遠隔操作室
/(株)熊谷組/北原 成郎・坂西 孝仁
無人化施工は、多くの災害現場を経て内容が大きく進化してきた中で、役割はより高度化し、対応がより高難度化したため、統一されたネットワークの中でICTを活用することが必要となってきた。本稿では、無人化施工の効果を最大限に引き出すため、生まれたネットワーク対応型無人化施工システムと、その中で中心的役割を果たす高機能遠隔操作室について紹介する。

○HMDを用いた臨場型遠隔映像システム「T-iROBO Remote Viewer」
/大成建設(株)/加藤 崇
日本では土石流、地すべり、がけ崩れが頻繁に発生し、多くの人々が土砂災害の危険と常に隣り合わせの状況にある。災害発生直後では迅速な対策が必要だが、二次災害のリスクも高く、人が立ち入れない状況では復旧作業を遠隔地から行う必要がある。本稿では、遠隔地から建設重機を操縦するために不可欠な映像情報システムについて検討を行い、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)を用いた映像システムの有効性について立証する。

○遠隔操作機能と自動走行機能を有するフォワーダの試作
/(国研)森林研究・整備機構森林総合研究所/毛綱 昌弘
フォワーダに搭乗せずに運転操作できるようにすることで運転手の労働負担の低減を試みるともに、さらに自動走行機能も付加した試作機を紹介する。

○繊細・器用な作業性を備えた建設ロボット
/大阪大学/吉灘 裕
ImPACTタフ・ロボティクス・チャレンジでは、災害対応を目的とする建設ロボットの研究開発を進めている。その開発目標の一つは、「力持ちで繊細・器用な作業性を持つ機械」を実現することである。本稿では、その概要を紹介する。

○バックホウ用遠隔操縦装置
/(株)フジタ/平野 高嗣・川上 勝彦
「ロボQS」は一般のバックホウに後付けし、遠隔操縦を可能とする装置。土砂崩れ等の有事の際に迅速に現場へ導入し、安全な場所から遠隔操縦を行うことで、素早い初動対応を実現する。装置は分割して乗用車への積み込み、宅配便や空輸発送も可能。組み立ては工具不要で装着後直ぐに遠隔操縦ができる。

○建設機械向け搭載型遠隔操縦ロボットの開発
/コーワテック(株)/小松 智広
当社は建設機械、特に油圧ショベルを遠隔操縦する後付け搭載型の空気圧ゴム人工筋ロボットを商品化した。さらに各種アタッチメントへの適用、操作性改善、LAN通信への適用を行った。本稿では、その概要と今後の発展性として建機の自動化に向けての取り組みについて紹介する。

○長距離遠隔操作型トンネル災害調査ロボット
/清水建設(株)/鈴木 正憲
最適な無線通信技術と3D計測技術により、狭隘なトンネル内において、最大1kmの距離で、無人化施工技術を効率的に行えるトンネル災害調査ロボットを実用化したため、本稿で紹介する。

■技術資料
○都市や地域の「豊かさ」の持続可能性を測る
/九州大学/松永 千晶
「新国富指標」は、国や地域の富とその持続可能性を包括的に計測できうる経済指標として注目を集めている。本稿では、新国富指標について概説した上で、都道府県および東京都23区・政令指定都市への適用例を示す。

○東京メトロ銀座線上野通路線改良工事
/東京地下鉄(株)/嶋田 知由
本工事は、東京メトロ銀座線の本線と車両基地をつなぐ単線トンネル(以下、通路線)のリニューアル工事である。本稿では、銀座線通路線リニューアル工事における営業線本線への運行支障防止対策を紹介する。

○IoT技術を活用した地盤防災観測網による土工事安全管理
/三井住友建設(株)/大津 愼一/東京大学/上西 幸司
本稿では、建設分野におけるIoTの活用事例として、斜面・のり面の安定性評価を行う地盤防災監視システムと斜面・のり面への地盤防災観測網の構築およびこれらシステムを活用した土工事安全管理について紹介する。

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